そういう話を耳にしたことがある方は少なくないのではないでしょうか？

実際、2005年に渡哲也さんと高島礼子さんが出演して放送された「熟年離婚」というドラマが高視聴率を獲得するなど、「熟年離婚」という言葉は世の中に広く知れ渡っています。

しかし、増えているとは言っても実際年間何件くらいあるのでしょうか。

また、熟年離婚率（離婚全体における熟年離婚の割合）はどのくらいなのでしょうか。

今回は、熟年離婚率などについて書いていきます。

そもそも熟年離婚とはどのような離婚のことをいうかご存知でしょうか？

もしかしたら、「55歳以上の夫婦の離婚が熟年離婚なんでしょ？」などと離婚する方の年齢が問題だと思っている方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、実はそうではありません。

熟年離婚とは長期の結婚生活の後、離婚することをいいます。一般的には、20年以上の結婚期間の後離婚した場合が熟年離婚といわれています。

そのような熟年離婚ですが、増えているのでしょうか？

まずは、全体の離婚件数をみていきましょう。以下の厚生労働省のまとめた表の通り、平成14年の約29万組をピークに徐々に減少傾向にあります。

 

離婚全体のうちの熟年離婚の占める割合を熟年離婚率とすると、同じく厚生労働省のまとめた表の通り平成11年まで少しずつ上昇傾向にあり平成20年には16.5%となっています。

この数字を踏まえると、平成20年の1年間で4万件以上の熟年離婚があったことが分かります。この件数は、現在もほぼ横ばいで推移しているでしょう。

 

（１）離婚率の算出方法は？

まずは離婚率の算出方法をみていきましょう。

以下の計算式の通り、年間の離婚数を婚姻数で割ったものが離婚率となります。

離婚率＝離婚数÷婚姻数×100%

（２）結婚は増えている？

結婚ですが、厚生労働省のデータによると、昭和47年をピークに減少傾向にあります。

 

(３）離婚率は？

以上を踏まえると、離婚率は以下の通り2008年くらいまでは右肩上がりですが、35%を超えたあたりから横ばいの状態が続いています。

 

　理由のひとつに，第一次ベビーブームのころに生まれた世代（いわゆる「団塊の世代」）の夫婦が，子どもの独立や夫の定年退職の時期に差し掛かっていることが挙げられます。この世代は，ほかの世代に比べて数が多いだけでなく，「夫が外で稼ぎ，妻は家庭を守る」という家庭像の影響を強く受けていた世代です。仕事中心の生活を続け，家庭のことは妻に任せきりという夫も多く，そうした生活を何十年と続けてきたことで，夫の思いもよらない形で妻の不満が蓄積してしまいます。その結果，子どもや夫の定年をひとつの区切りとして妻が離婚を決断するケースが増えていると考えられます。

さらに，９０年代以降，パートや派遣など女性が社会進出する機会が増加し，女性自身の経済力も上昇しました。２００７年４月からは，婚姻期間中に収めた夫の年金を夫婦で分割する「年金分割制度」もはじまっています。そうした状況も，熟年離婚を後押しする要因となっているようです。

 ２９歳以下の若年離婚件数は１９７０年の５万３８３３件から増え続け，２０００年にピークの１１万７３９６件を記録しました。その後，２０１３年には６万７７９６件と減少しています。

 ２０００年以降，若年離婚が減っている理由にはさまざまな要因が考えられますが，そのひとつに「晩婚化」があります。統計によると，１９８５年の初婚年齢は男性が２８.２歳，女性が２５.５歳だったのに対し，２０１３年の初婚年齢は男性が３０.９歳，女性が２９.３歳となっています。この数値からもわかるとおり，初婚年齢が上昇したことで２９歳以下の夫婦の数そのものが減少傾向にあります。そのため，若年離婚の件数も減少していると考えられます。

 しかしながら，熟年離婚と比較した場合，依然として若年離婚の方が件数が多く，離婚率も高いのが現状です。減っているとはいえ，軽い気持ちで結婚したためにトラブルが絶えず，離婚に至ってしまう若い夫婦はたくさんいます。

晩婚化は大きな問題ですが，ただ早く結婚すればよいというわけではありません。また，長く連れ添ったからといって，その夫婦が円満だとも限らないようです。結婚というものは本当に複雑で難しいですね。